Google+ハングアウトによるビデオチャットがHD品質に対応

Googleは9月19日、自社のインスタントメッセンジャーサービスである「Google+ハングアウト」のビデオチャット機能がHD（High Definition）動画に対応したことを、SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)「Google+」への投稿で明らかにした。HDビデオを実現には、同社が買収し、オープンソースとして公開したビデオコーデック「Open VP8」を採用している。

HDビデオを送信するには、論理コアが4つ以上のCPUにHD 720p対応のWebカメラ、1.2メガビット/秒(1.5メガビット秒を推奨)が必要。また、HDビデオの受信にも、同等のネットワーク帯域に加え、1,440×900ピクセル以上を動画表示できる環境を必要としている。ネットワーク帯域や状態によって品質を調整する機能も備えているが、通常は初期状態の自動設定で利用可能。

なお、Googleは以前から独自のインスタントメッセンジャーとして「Googleトーク」を公開していたが、2013年5月に現在のGoogle+ハングアウトに置き換わった。そのためかHDビデオによるビデオチャットを実行するには、プラグインのインストールが必要となり、プラグイン名も「Googleボイス&ビデオハングアウト」と以前の名称が残されている。

「iPhone 6」購入を考えているならば? - iPhone 5s/5cのキャリア選びの注意点

いよいよ9月20日に発売される米Appleの新型スマートフォン「iPhone 5s」「iPhone 5c」。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社は先日、iPhone 5s/5cの機種代金と料金プランの発表を行ったが、各種キャンペーンや旧機種下取りなどもあり、自分がどのキャリアのiPhone 5s/5cを購入するのがお得なのかを見極めるのは難しい。そこで本稿では、もしも1年後に次世代iPhoneが発売された場合に、すぐに機種変更することを想定して、iPhone 5s/5cのキャリア選びについて考えていきたい。

まず、iPhone 5s/5cの料金プランについては、各社ほぼ横並びとなっており、違いがあるのはドコモの基本使用料が780円であるのに対し、KDDIとソフトバンクの基本使用料が980円となっている点だ。ただし、KDDIとソフトバンクのプランでは1時から21時までのキャリア内通話が無料となっているが、ドコモのプランでは通話相手のキャリアに関係なく通話料が一律21円/30秒となる。

続いて、各社から販売されるiPhone 5s/5cのうち、16GBモデルの機種代金を比較してみよう。iPhone 5s 16GBとiPhone 5c 16GBの実質負担額は、各社とも0円となる。機種代金を分割払いする場合、毎月の利用料金に機種代金が上乗せさせることになるが、各社ともに「月々サポート」(ドコモ)、「毎月割」(KDDI)、「月月割」(ソフトバンク)といった24カ月にわたって機種代金の分割支払額を割引くサービスを実施している。iPhone 5s/5cの16GBモデルでは、機種代金の分割支払額と同額の割引が適用されるため、「実質0円」での購入が可能となっている。

しかし、ここで注意したいのは、「実質0円」となるのは購入した機種をあくまで2年間使い続けた場合のみという点だ。仮に、途中で機種変更をすると、機種代金のうち支払いが済んでいない部分の清算が必要となるが、この支払いには割引は適用されない。そのため、割引後の実質負担額にばかり注目しがちだが、元の機種代金もしっかり確認しておきたいところだ。

各社のiPhone 5s/5cの機種代金を見ると、ドコモが飛び抜けて高いことがわかる。とりわけ、iPhone 5s 16GBモデルでは、KDDIとソフトバンクの機種代金が68,040円なのに対し、ドコモの機種代金は95,760円と約3万円も高く設定されている。そのため、たとえば購入後1年で機種変更などによって解約した場合、47,880円もの清算が必要となる。「実質0円」があくまで2年間の利用を前提としたものであり、機種代金をよく確認する必要があるということがおわかりいただけると思う。

iPhoneの新モデルはほぼ1年おきに発売されており、「iPhone 5」の発売日は2012年9月21日、今回のiPhone 5s/5cの発売日が2013年9月20日であることから、次世代iPhoneも約1年後に発売されると考えるのが妥当だろう。次世代iPhoneが出たらすぐに機種変更するつもりという人であれば、1年後に解約することを前提にiPhone 5s/5cのキャリアを選ぶべきだ。その場合、機種代金が高めに設定されているドコモは避けたほうがよさそうだ。

ツインバード、モバイルバッテリーとしても使えるポータブルLEDライト

ツインバード工業は7月23日、ポータブルLEDライト「ZICT LE-H316B」を発表した。
発売は7月下旬で、価格はオープン。推定市場価格は9,800円前後。

ZICT LE-H316BはACと内蔵充電池、2方式の電源に対応したポータブルLEDライトだ。折りたたみ式で、持ち運び時にはフラットな形状になる。使用時のサイズは約W190×D71×H295mmで、折りたたみ時のサイズは約W300×D71×H18mm。質量は約400gだ。合皮製のシフトケースも付属する。
器具光束は最大230lm(ルーメン)だが、この明るさで点灯するのはAC電源を使用しているときのみだ。バッテリーでの動作の場合、器具光束は最大160lmとなる。明るさは、「強」「中」「弱」の3段階で切り替えができる。バッテリーは専用のNi-MH(ニッケル水素)充電池で、容量は4.8V/700mA。約2時間の充電で、明るさが「強」の場合、約1時間30分の連続点灯が可能だ。また、容量700mAhのモバイルバッテリーとしても利用できる。

意外に知らないAndroid - スマホのバッテリーを 劣化させないための使い方を紹介

「最近スマートフォンのバッテリーの持ちが悪くなった気がする……」こんな経験をしたことは無いだろうか。当たり前ではあるが、スマートフォンのバッテリーも実は消耗品である。半永久的に繰り返し使えるというものではなく、ある程度繰り返して使うと劣化する消耗品なのだ。このバッテリーを劣化させる原因とは何なのか? またバッテリーを長く使うためにはどうしたらよいのだろうか?

電池残量半分以下が充電に適した状態だ。

実はバッテリーの劣化は、充電方法に大きな原因がある。
自宅に帰って少しでもバッテリーが減っていれば充電器につなぎ、常にフル充電状態にしている人も多いだろう。実はフル充電に近い状態での充電はバッテリー寿命を短くするので避けた方が良い。あまり几帳面に充電せず、バッテリー残量が半分を下回った時から充電するのが理想的だ。

また、充電回数も実はバッテリーの負担となっている。充電1回を1サイクル(継ぎ足し充電を含む)とすると、スマートフォンのリチウムイオン電池の寿命は300～500サイクル程度。端末の種類や使い方にもよるが、スマートフォンの場合、1日1回充電すると最短でも1年5カ月弱でバッテリーはフルに性能を発揮できないと考えて良いだろう。 よって「暇さえあれば継ぎ足し充電」はできる限り避け、前項と同じように「かなり減った段階でフル充電にする」という意識を持って運用するとよいだろう。

スマホを充電しながら操作するのは、実はあまりよろしくはない

スマートフォンを充電しながら操作する―― 実はこの状況が一番電池へのダメージをあたえている。使いながら充電した場合、スマートフォンは放電と充電を繰り返している状態になってしまう。さらに負荷がかかりスマートフォン自体が高温になり、バッテリーにも負担がかかる。なので、充電している時は、できるかぎりスマートフォンを操作しないほうがよいだろう。

サングラス型ウェアラブルAndroid端末登場

ゲッコー・アンド・カンパニーは、Android搭載のサングラス型ウェアラブル端末「ReconJET」を2013年12月から発売する。7月3日より予約が開始された。価格は、7月21日までに注文すると5万2800円で、通常価格は6万2800円。     

「ReconJET」は、カナダのRecon製のサングラス型端末。端末プラットフォームはAndroidとなる。
　CPUは1GHzデュアルコア「Cortex-A9」（ARM製）を採用し、1GBのメモリと8GBのストレージが用意される。スポーツサングラス型の端末で、右目下にディスプレイを備える。解像度は400×240ドットで、2m先に30インチ相当の画面が見えるとされている。
    
　カメラは720pの動画撮影に対応し、マイクやスピーカーも搭載する。GPSや加速度センサー、ジャイロセンサー、電子コンパス、気圧計や温度計などが利用可能。通信は.Wi-FiのほかBluetooth 4.0に対応し、ANT+もサポートする。本体のこめかみ辺りには光学式のタッチパッドも用意されている。
    
　アプリや地図が利用可能で、SDKも提供されている。APIも公開されているため、オープンに開発できる。ボディカラーはブラックとホワイト。

 

製品情報

http://www.redstar.co.jp/recon.htm

フリマアプリ「メルカリ」をAndroid向けに公開

　コウゾウは7月2日、スマートフォン向けフリーマーケットサービス「メルカリ」の提供を開始する。
まずはAndroid版アプリを公開。iPhone版アプリについても、数週間以内に公開する予定。出品者はスマートフォンのカメラで商品を撮影して、説明や価格を添えて投稿するだけで出品が可能。

（以下引用）
出品された商品の購入希望者は、一度サービスの事務局に代金を支払う。そして商品到着後、出品者と購入希望者の双方が評価をしたあとで事務局から出品者に支払われる。購入はクレジットカードのほか、コンビニや銀行ATMで支払いが可能。

　現在リリースを記念したキャンペーンを実施しており、手数料は無料。ただし合計売上が1万円未満の場合、振込手数料210円が必要となる。

　最近ではFablicの「Fril」やWhyteboardの「LISTOR」、サイバーエージェントの「毎日フリマ」など、複数のフリーマーケットサービスが登場している。コウゾウでは、多くのオークションサービスやフリーマーケットサービスのユーザーにインタビューをし、使いやすさと安全性に徹底的にこだわったという。　コウゾウはウノウ創業者で元ジンガジャパン ジェネラル・マネージャーである山田進太郎氏が2月に設立した新会社。

　ジンガジャパンを退職後、世界一周の旅にも出ていた山田氏。世界一周旅行での経験が直接メルカリの提供に影響があったわけではないとしながらも、「世界的に経済発展が進んでも、すべての人が欧米や日本のようにモノやリソースを使うことはできないだろう。CtoC（個人間取引）というのはインターネットを使ってそういった課題を解決できるものではないか」とサービス開発の経緯を説明する。

　今後は米国のほか、海外各国でのサービス展開も視野に入れているという。
（引用元：CNET Japan）

仕訳が楽しくなるクラウド型会計ソフト「Freee」

Freee（フリー）」は“全自動”を謳うクラウド型の会計ソフト。今年の3月リリース後、SNSで火がつき、高い人気を得ているという。
（以下引用）
ユーザーは登録された情報を承認するだけ

会計ソフトといえば、業務ソフトの王道。パッケージソフトも含め、歴史のある製品が数多くひしめいている。こうした中、“クラウド型”“全自動”を売りに市場に切り込んだのがFreee。サービスは3月にリリースされたばかりだが、すでに5000件以上の事務所が登録。「便利すぎて感動している」「仕分け作業がなぜか楽しい」「青色申告ソフトの決定版だ」などの感動のツイートが続々と上がっているという。

クラウド型会計ソフト「Freee」

“全自動”を謳う通り、Freeeの最大の特徴は、とにかく簡単なことだ。会計ソフトでもっとも高い障壁は、日々の請求や支払い、入出金の管理などを手作業で行なうこと。これに対してFreeeではクレジットカードや銀行などを登録すれば、自動的に金融機関のサイトから取り込んだデータを変換し、会計帳簿を作成してくれる。ユーザーは登録された情報を基本承認するだけ。

銀行のサイトからデータを取り込んで変換

開発元であるCFO 代表取締役の佐々木大輔氏は、「レシートなどはプリントアウトなので、結局データはどこかにあるはず。ですから、これを持っているWebサイトから明細を持ってきて、定期的に貯めていきます。ユーザーはほぼクリックだけで、記帳のプロセスを登録できます」（佐々木氏）。アカウントアグリゲーションと会計ソフトを組み合わせることで、一番の障壁であるデータ入力や仕訳作業を省力化。経理の処理速度は50倍高速（CFO調べ）になるという。

また、経理や簿記の知識がなくても、簡単に使えるのもうれしい。「たとえば“貸方”“借方”のような会計用語は使っていません。ユーザーの画面では“収入”“支出”になっており、使いやすくなっています。一方、バックエンドではきちんとした複式簿記になっているので、青色申告や会社法に対応した決算書まで簡単に作れます」（佐々木氏）という。入出金の予定を入れておけば、売掛や買掛の管理が可能。面倒な消費税計算も簡単に行なえる。

難しい会計や簿記の用語を知らなくても使える

現在のプランは、3ヶ月間データを保持できる3ユーザーまでの無料版のほか、980円／月で青色申告対応の個人事業者プラン、1980円／月で会社法準拠の決算書を作れる法人プランなどが用意されているが、2013年7月末日までは無料となっている。
わずか1％のクラウド型会計ソフトの市場を変える
佐々木氏が、こうしたクラウド型の会計サービスを立ち上げたのは、Googleで中小企業のAdWordsのマーケティングを担当していたり、レコメンデーションエンジンの会社でCFOを務めていた過去の職歴が大きい。

「優秀な人たちが面倒な会計に時間をとられていて、才能の無駄使いだと思いました。こうした手間を省力化させ、ビジネスに注力してもらったり、起業を支援したいと考えました」というのが、Freee誕生の背景。ビジネスプランを持ってシリコンバレーからも資金を調達し、AWS上にシステムを構築し、生まれたのがFreee。

　冒頭にも説明した通り、会計ソフトはクラウド化が進んでいるが、決して売れているわけではない。中小企業庁の調べによると、クラウド型会計ソフトの利用率は米国に比べてはるかに低い1％にとどまる。「すぐにみんなクラウドになるかと思ったら、全然来なかった（笑）」（佐々木氏）。

こうした背景について佐々木氏は、「既存のベンダーは、パッケージと同じものをクラウドで提供しようとしています。しかし、会計ソフトをクラウド化したい潜在顧客はこうした製品に満足できていません」と語る。その点、クラウドネイティブなFreeeの場合、データをクラウド上に集め、他社のクラウドやモバイルアプリと容易に連携できる。（引用元：ascii.jp）